「消費は美徳」といわれた時代もありましたが、ものを大切に使い続けることは、これからの時代を生き抜くためには大切な心掛けです。
そのため、壊れた家財道具などは修理をして使うなど、可能な限り「もの」の寿命を伸ばすための努力も必要です。
ただし、電化製品などは、部品の在庫などの関係で修理ができないケースもあり、その場合は処分の対象になります。
大変もったいない話ですが、火災をふくめ、人身事故にもつながる危険性が高い電化製品の場合は、このような方法を取ることもやむを得ないといえるでしょう。
適切な冷蔵庫の処分の方法
問題になるのが「適切な処分の方法」で、冷蔵庫の処分をするときは、「家電リサイクル法」にもとづく正しい方法で行う必要があります。
この「家電リサイクル法」の対象になるのは、冷蔵庫をはじめ、エアコン、テレビ、洗濯機の4品目ですが、その必要性については自治体の広報誌などでも取り上げられています。
また、具体的な方法については、「各自治体サイト」などにも掲載されていますので、その方法に従って行うようにしてください。
不用品回収業者について
「環境省」でも、電化製品の処分を不用品回収業者がすることに問題提起しています。
その理由として、「適性なリサイクルへの疑問視」「高額料金の請求によるトラブル」「家電リサイクル法への違反」があげられています。
不用品回収業者とのトラブルを避けるためにも、冷蔵庫を処分するときは、購入したお店や、買い替えするお店を通じてリサイクルを依頼しましょう。
また、郵便局で「家電リサイクル券」を購入して、指定場所へ搬送する方法もあります。
そのほか、まだまだ使える冷蔵庫の場合は、親戚や友人に譲ることや、リサイクル店で買い取ってもらう方法もあります。
